香港メディア「KPOPは誇れる輸出文化ではなく悪しき伝染病」と批判

日本の嫌韓感情に苦しむK-POP K-POPニュース

2018年1月29日付アジア経済掲載のK-POP関連ニュースの翻訳。

K-POPは悪しき伝染病

アジア経済

日本の嫌韓感情に苦しむK-POP

「K-POPは悪しき伝染病であり世界のマスコミが糾弾している」という内容の記事が1月25日、日本の産経新聞オンライン版に掲載された。

日本国内の反韓感情に苦しんでいたK-POPが最近高い人気を得ている。TWICE、防弾少年団などK-POPグループが高い人気を集め「第2のK-POPブーム」という意見まで出るほどである。

コラム形式で掲載された産経新聞の記事は「アメリカなど世界市場でK-POPが存在感を高めているが、K-POPは虐待の産物である」とその背景を説明している。

コラムニストは昨年12月30日香港の英字新聞「サウスチャイナモーニングポスト」(SCMP)オンライン版に掲載された記事を主に引用している。「K-POPは誇れる輸出文化ではなく伝染病 (K-pop is an infectious disease, not a cultural export to be proud of)」というタイトルの記事である。

SCMPは日本でも人気が高かったSHINEEジョンヒョンの自殺という悲しい事件に焦点を当てた。産経のコラムニストはSHINEEジョンヒョンの遺書まで紹介しSCMPの記事を引用、韓流ブームが「本質的につまらない流行であり、どういうわけか人々の感情と知性を捉えた振りをしている薄っぺらなエンターテインメント」と指摘している。

産経のコラムニストは「SCMPのこのような表現は嫌いだが、これは誇張ではない」と否定しなかった。

コラムニストは韓国の芸能界を象徴するものが「奴隷契約」であると指摘した。SCMPも「K-POPスターは少年時代から信じられないような不平等な契約を結び訓練場で監禁されたかのような生活を送り、それはデビューまで10年ほど続く」と批判した。

コラムニストは「韓国ではスターがだた作られるのではない。借金を返し、苦難の時期を耐えた若者だけに幸運の女神は微笑む」と書いた。韓国公正取引委員会の昨年の調査結果によると、芸能事務所は所属練習生1人に1か月当たり平均148万ウォンを育成費として投資し、芸能事務所は練習生に投資した金額を回収するという。

言い換えると練習生は所属事務所が自身に投資した育成費を全額返済しなければならないということだ。これは借金である。前述の通り練習期間は10年にも及び負債総額はおびただしい金額になる。

さらに大手芸能事務所8社は契約解除時、練習生に投資費用の2~3倍の違約金を要求した。最も一般的な3年契約の場合、違約金が約1億5000万ウォンにもなる。

産経新聞を批判するアジア経済

借金が恐ろしい練習生は厳格な寄宿舎生活を強要され外部との接触を制限される。彼らの生活は全て芸能事務所が統制している。

借金を返済しスターになった練習生は少数に過ぎない。スターになっても芸能事務所の身体的、精神的虐待は続く。芸能事務所は所属スターに大企業の役員や性上納も強要する。

SCMPはこのような奴隷契約は韓国の国民性ともつながりがあると指摘した。奴隷契約や性上納は男尊女卑という韓国の国民性に起因するというものだ。

コラムニストはSCMPの記事からこれらをつまみ出して話したかったようだ。

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